項目 | 内容 | |
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事業名 | 難治性疾患政策研究事業 | |
研究課題名 | 特発性大腿骨頭壊死症の医療水準及び患者QOL向上に資する大規模多施設研究 (20FC1010) | |
研究代表者名 | 菅野伸彦 | |
研究代表者の所属機関名 | 大阪大学大学院医学系研究科運動器医工学治療学 | |
研究対象疾患名(または疾患領域) | 特発性大腿骨頭壊死症 | |
研究のフェーズ | 病態解明研究;疫学研究 | |
研究概要 | 特発性大腿骨頭壊死症は青壮年期に好発し股関節機能障害、運動機能低下、就労困難をきたす。本研究における大規模データベースにより疫学特性の経年変化を把握することで、患者個々の問題点だけでなく、社会経済的影響の把握が可能となり、行政的対応を検討するための参考データが得られる。また、20年以上続く人工物置換登録調査を通じた長期成績の優れた人工関節・手術法の把握により、ONFH患者に対して適切な治療法の選択が可能となる。46年継続されてきた疫学調査データの分析により本症の関連因子の特定ができれば、予防対策も期待できる。さらに、データベース化された臨床調査個人票のデータと比較検討することにより、その整合性、有用性を評価できる。これらの研究結果により、診療ガイドライン改訂のための重要な情報が得られる。 診断基準の標準化により、確実な診断が可能となり、他股関節疾患の混入による不適切な医療費補助の改善など、本症への適切な医療費助成という観点からも大きな意義がある。また、早期診断法の確立により、病期初期患者に対する治療介入による医療費の削減が期待できる。本研究において、ONFH患者のQOL・就労状況の調査を通じて本指定難病の社会経済学的影響を明らかにし、ONFH患者の骨壊死の治療と就労を両立できる社会の実現を目指す。 策定した診療ガイドラインが国内で広く活用されることで、診療・治療の標準化が可能となり、全国的に安全で質の高い均一な医療サービスの提供が期待できる。診療ガイドラインの国際化を通じ、外国人患者の受け入れも容易となる。 | |
レジストリ情報 | ||
なし | ||
バイオレポジトリ情報 | ||
なし | ||
担当者連絡先 | ||
大阪大学大学院医学系研究科 運動器医工学治療学 安藤 渉 onfh●ort.med.osaka-u.ac.jp |
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